デジタル地図（GIS）に電話帳データベースをプロットするメリット

電話帳データは、デジタル地図（GIS※）のポイントデータ（POI※）として様々な場面で利用されています。
電話帳データにはどのような特長があり、具体的にどのように活用されているのか、データベースコンテンツを製造・提供する当社の視点でご紹介します。

※GISとは：GIS（Geographic Information System）は日本語で「地理情報システム」と訳されます。様々な情報をコンピューター上で重ね合わせて、分かりやすく可視化したり、情報の分析や解析をおこなうシステムです。

※POIとは：POI（Point of Interest）は直訳すると「興味のあるポイント」です。デジタル地図では「地図上の特定のポイント」のことを呼びます。

電話帳データベースをデジタル地図（GIS）へプロットすると何が分かる？

電話帳情報は主に下記の要素で構成されています。

当社（日本ソフト販売株式会社）では、上記の情報に加え、座標情報を付加するなどして、デジタル地図（GIS）へのプロットにも対応したデータを提供しています。

電話帳データの住所情報をもとに座標情報を付加し、デジタル地図（GIS）へプロットすると、対象がどの場所に立地しているのかを「見える化」できます。その利便性から、電話帳情報は企業の立地状況の把握に適したデータとして、ビジネスの様々なシーンで利用されています。
当社は経済産業省より提供されている地域経済分析システム「RESAS」に全国の企業電話帳データベースを提供していますが、実際にRESASを利用して電話帳データのGISへの展開例を見ていきましょう。

圏央道周辺の企業立地を見える化

圏央道（首都圏中央連絡自動車道）周辺の企業立地を例に取り上げます。
圏央道は都心から半径約40〜60kmの位置を環状に結ぶ幹線道路で、神奈川県・東京都・埼玉県・茨城県・千葉県の1都4県を連絡します。
圏央道の建設により、都心を通過するだけの交通が減り、首都圏の交通が円滑になることが期待されています。また物流が促進され、沿線では企業立地や市場拡大が活性化することが想定されています。

▼2023年の圏央道と中央道が交差する「八王子JCT」周辺の「第二次産業（製造・加工）」に属する企業の立地

▼2023年の圏央道と関越道が交差する「鶴ヶ島JCT」周辺の「第二次産業（製造・加工）」に属する企業の立地

▼2023年の圏央道と東北道が交差する「久喜白岡JCT」周辺の「第二次産業（製造・加工）」に属する企業の立地

出典：「RESAS（地域経済分析システム）-事業所立地動向-」（https://resas.go.jp/industry-location/）（2024年4月15日に利用）

ポイントデータ（POI）に電話帳データを利用するメリット

それでは、電話帳データをポイントデータ（POI）として利用することにどのようなメリットがあるのでしょうか。

メリット1豊富な情報量

2024年4月現在、当社は約700万件の最新データ、経年では2億件の企業電話帳データを保有しています。
データ量が豊富なことから、当社の企業電話帳データベースは各社カーナビゲーションにも組み込まれており、目的地検索の基礎となるデータとして採用されています。他社の企業データベースではあまり見かけない支店や工場、個人事業主の情報が収録されていることも、電話帳データの特長と言えます。

メリット2情報の鮮度を維持しやすい

当社では、電話帳情報の入手後、1か月で最新データを製造・提供しています。更新データを毎月提供できるため、情報の鮮度を保ちやすいのもメリットです。
企業電話帳データは毎月 約4万2千件（※）の更新があり、情報は日々 陳腐化しています。データが新鮮であることは、可能な限り正確な結果を得るための必要な条件となります。

※2023年3月〜2024年4月の期間に更新のあった企業電話帳データの月間平均件数

メリット3企業にアプローチしやすい

デジタル地図（GIS）にプロットした企業に対して、電話番号や住所情報を利用してアプローチができます。

メリット4業種で抽出できる

当社では電話帳データベースを1,140種類のジャンルに分類しています。細かくターゲット企業を絞り込むことで、効率的な分析・アプローチが可能になります。

日本ソフト販売が提供する業種一覧

メリット5出典元が明確

一般に公開されている電話帳情報を使用しているため、出典元が明確で安心して利用できる点もメリットです。

メリット6過去の立地状況も確認できる

当社は2000年から現在までの電話帳データベースを保有しています。
最新の情報はもちろん、過去に遡って立地の状況を確認したい場合でも、希望の年月の情報を入手することができます。

2011年の静岡県静岡市の「飲食店」の立地

2018年の東京都中央区の「病院・医院・クリニック」の立地

出典：「RESAS（地域経済分析システム）-事業所立地動向-」（https://resas.go.jp/industry-location/）（2024年4月15日に利用）

電話帳データベースをデジタル地図（GIS）へプロットした活用事例

電話帳データベースは実際にどのように活用されているのか、事例を一部ご紹介します。

出店計画

競合店をGISにプロットすることで、出店候補地における競合の立地を俯瞰することができます。
意思決定に欠かせない競合店の把握はもちろんのこと、施設やその他店舗をGISに展開することで、周辺環境の分析もおこなうことができます。

エリア分析

企業・店舗・施設などをGISにプロットして立地状況を可視化。都市計画の策定や、商圏のポテンシャルを調査するなど、エリア分析の基礎となるデータとしてご利用いただけます。
新規の電話帳掲載企業や、掲載を廃止した企業の情報を反映させることで、情報のメンテナンスもおこなえます。

新規開拓

自社の既存顧客を除いた、未開拓の企業を電話帳データベースから抽出してGISにプロット。既存顧客と未開拓企業を可視化できます。
電話番号や住所情報をもとに新規開拓のアプローチも可能です。

まとめ

電話帳データベースは豊富な情報量と、出典元が明確という安心感からビジネスの様々なシーンで利用されているデータです。
また当社では、2000年から現在までの情報を蓄積していますので、過去の情報を活用できる点も電話帳データの大きな特長と言えるでしょう。