【2024年版】スーパーマーケット、総合スーパーの店舗数ランキング

日本チェーンストア協会集計の2023年（1～12月）総販売額が 4年連続で対前年比プラスとなり、最大手イオンの最高益更新（2024年2月期）が伝えられた スーパー業界。店舗数はどのような動きをみせていたのでしょうか。
2024年版（2023年1月～2024年1月）では、当社のチェーン店データを元に、スーパーマーケット・総合スーパー店舗数の月別推移やチェーン別店舗数ランキング、前年同月比増減状況など、過去記事（2023年版、2022年版、2021年版）との比較も交えて振り返ります。また、店舗数ランキング 計60チェーンの関係性（系列、所属グループ）についても考察しました。

■目次（クリックすると各項目に移動します）

スーパーマーケット （食品スーパー／SM）	【グラフ】店舗数の月別推移（2023年1月～2024年1月） 【表】チェーン別 店舗数ランキング（2024年1月時点、上位30）
総合スーパー（GMS） ショッピングセンター（SC）	【グラフ】店舗数の月別推移（2023年1月～2024年1月） 【表】チェーン別 店舗数ランキング（2024年1月時点、上位30）
【系列・グループ化】	SM、GMS・SC店舗数ランキング 各 30チェーンの 関係性は？

スーパーマーケット（食品スーパー、SM）

↑0.2％　4年連続で少しずつ増加

スーパーマーケット（SM）全体の1年間（2023年1月～2024年1月）の店舗数推移をみると、前月から減少した月は 2023年2・6・10・11月で、それ以外の月はプラスマイナスゼロ または 増加しています。SMは10店舗以上展開のチェーン数が「299（※）」と多く、全体としては 増加・減少とも小幅の動きに推移しています。この結果、2023年1月と2024年1月を比べた前年同月比では 0.2％の微増となりました。

当社の集計を遡ると、2021年版の前年同月比は 0.6％増、2022年版は1.9％増、2023年版が1.0％増、そして2024年版は0.2％増。少しずつとはいえ、近年のスーパーマーケットの店舗数は 増加を続けています。

※日本ソフト販売 調べ（2024年1月時点）。すべてのスーパーマーケットを網羅したものではありません。

【表】店舗数の前年同月比増減率

業種	2023年1月	2024年1月	増減率（%）
スーパーマーケット	17,162	17,192	＋0.2

【ランキング】30チェーン中 20チェーンで増加　右肩上がりのチェーンも

チェーン別店舗数ランキングを1月の前年同月比でみると、30チェーン中 20チェーンで増加し、2チェーンがプラスマイナスゼロ、減少は 8チェーンとなっています。

増加率が断トツに高いのはランキング15位の「わくわく広場」。2021年版が3.6％増、2022年版では10.4％増、2023年版は13.4％増、そして今回が20.8％増と 右肩上がりに増加し、この4年間で56.8％（63店舗）増となりました。次いで増加率が高いのはランキング2位「まいばすけっと（関東）」の6.0％（63店舗）増で、24位「ハローズ（5.0％・5店舗増）」が、これに続いています。「業務スーパー」も4.0％（40店舗）増と 4年連続で増加しています。

一方、減少率が目立って大きいチェーンはなく、「ニュー・クイック」の 5.1％（5店舗）減が最大幅となっています。また、ランキング1位の「JAファーマーズマーケット（3.0％減）」と 3位「全日食チェーン（2.0％減）」は若干減となっており、どちらもここ4年で少しずつ減少幅が広がっている点が気になるところです。2023年版までランキング2位だった「全日食チェーン」を、今回「まいばすけっと（関東）」が逆転したことも注目に値する点です。

【表】チェーン別　店舗数ランキング（上位30）

順位	チェーン名	2023年1月	2024年1月	増減率（%）
1位	JAファーマーズマーケット	1,528	1,482	－3.0
2位	まいばすけっと（関東）	1,056	1,119	＋6.0
3位	全日食チェーン	1,072	1,051	－2.0
4位	業務スーパー	1,010	1,050	＋4.0
5位	ローソンストア100	664	649	－2.3
6位	ライフ	296	305	＋3.0
7位	西友	259	254	－1.9
8位	スーパーマーケットバロー	246	248	＋0.8
9位	ヨークベニマル	242	247	＋2.1
10位	マルエツ	226	226	0
11位	成城石井	196	201	＋2.6
12位	マルナカ	192	193	＋0.5
13位	マックスバリュ（東海）	188	190	＋1.1
14位	ヤオコー	181	184	＋1.7
15位	わくわく広場	144	174	＋20.8
16位	Mandai	162	167	＋3.1
17位	ベルク	131	135	＋3.1
18位	マックスバリュ（西日本）	133	132	－0.8
19位	サミット	122	123	＋0.8
20位	マックスバリュ（九州）	115	116	＋0.9
21位	コープ（さっぽろ）	108	108	0
21位	いなげや	106	108	＋1.9
21位	北野エース	109	108	－0.9
24位	ハローズ	101	106	＋5.0
25位	フレスコ	99	97	－2.0
26位	ニュー・クイック	99	94	－5.1
26位	A-プライス	93	94	＋1.1
28位	オークワ	89	91	＋2.2
29位	カスミ（フードスクエアカスミ）	88	89	＋1.1
30位	カスミ	87	88	＋1.1

◎参考情報：

上位チェーンの2023年以前の店舗数 経年推移（2019～2023年、1月時点）が【2023年版】【年推移】チェーン別 店舗数 で確認できます。

総合スーパー（GMS）、ショッピングセンター（SC）

↑2.3％　ほとんどの月で前月より増加

総合スーパー全体の1年間（2023年1月～2024年1月）の動きをみると、2023年6月に 3店減少したのみで、ほかの月はすべて増加または横ばいで推移しています。増加数は最大の月でも16店舗程度と少ないものの、1年間で2.3％増となりました。

当社の集計を遡ると、2021年版では前年同月比 6.3％減と落ち込み、2022年版は0.7％増と改善、2023年版 1.9％増、2024年版 2.3％増と、増加幅がわずかながら拡大しています。

【表】店舗数の前年同月比増減率

業種	2023年1月	2024年1月	増減率（%）
総合スーパー・ショッピングセンター	2,572	2,632	＋2.3

【ランキング】「イオンスタイル」「ラ・ムー」が増加 継続　次世代型スマートストア が躍進

チェーン別店舗数ランキングを1月の前年同月比でみると、30チェーン中 16と過半数のチェーンで増加しており、プラスマイナスゼロが 6チェーン、減少は 8チェーン、となっています。

増加率が例外的に高いのは、ランキング28位の「TRIAL GO（200％増）」で、1年前の 3倍の店舗数となっています。同チェーンはトライアルホールディングス（福岡市）が 2022年4月から展開を始めた『次世代型スマートストア』で、AIカメラを用いた「24時間顔認証決済システム」などの先端技術を導入した、小型業態の店舗です。
また、ランキング5・6位の「イオンスタイル（11.5％増）」「ラ・ムー（10.6％）」の増加率の高さも目立っています。どちらのチェーンも2021～2024年版にかけて毎年増加していますが、特にイオンスタイルは4年連続 2ケタ増の高い伸びをみせています。

一方、減少したチェーンは、数にすると1～2店舗のわずかな減少がほとんど。そんな中、ランキング1位の「イオン（本州・四国）」は、3.5％（9店舗）減で、2021年に前年から大きく減少したあと、3年連続で若干減が続いています。
構造改革を進めているイトーヨーカドーも、4年連続の減少となっています。同チェーンは、2023年3月に「2026年3月までに店舗数を2割超減らす」と発表しており、2024年に入ってからも 北海道・東北・信越の 17店閉店や、川越店・柏店など首都圏でも閉店計画が明らかになっているため、今後も減少傾向が続くものとみられます。

【表】チェーン別　店舗数ランキング（上位30）

順位	チェーン名	2023年1月	2024年1月	増減率（%）
1位	イオン（本州・四国）	256	247	－3.5
2位	スーパーセンタートライアル	194	202	＋4.1
3位	イオンモール	157	161	＋2.5
4位	イオンタウン	151	156	＋3.3
5位	イオンスタイル（本州・四国）	113	126	＋11.5
6位	ラ・ムー	113	125	＋10.6
7位	イトーヨーカドー	125	124	－0.8
8位	フレスポ	107	111	＋3.7
9位	ベイシア	93	96	＋3.2
10位	ダイエー	89	90	＋1.1
10位	Olympic	86	90	＋4.7
12位	タイヨー	73	74	＋1.4
13位	イオン（九州）	65	66	＋1.5
13位	フジ	64	66	＋3.1
15位	アピタ	64	63	－1.6
16位	ゆめタウン	61	61	0
17位	フレッシュバザール	56	57	＋1.8
18位	ピアゴ	58	56	－3.4
19位	イオンショッピングセンター	48	47	－2.1
20位	イオン（東北）	44	46	＋4.5
21位	イオン（北海道）	36	37	＋2.8
21位	サンリブ	37	37	0
23位	スーパータイヨー	35	34	－2.9
24位	サンエー	30	30	0
24位	フジグラン	30	30	0
26位	マルイ	28	27	－3.6
27位	アトレ	25	25	0
28位	東光ストア	25	24	－4.0
28位	ベイシアフードセンター	24	24	0
28位	TRIAL GO	8	24	＋200.0

◎参考情報：

上位チェーンの2023年以前の店舗数 経年推移（2019～2023年、1月時点）が【2023年版】【年推移】チェーン別 店舗数 で確認できます。

【系列・グループ化】SM、GMS・SC店舗数ランキング 各30チェーンの関係性は？

SM、GMS・SC業界の系列化やグループ化は、全国規模の大手企業によるM＆Aだけでなく、地方の企業同士の資本系列化や、独立した企業同士の協業グループの結成など、様々な形で 活発に繰り広げられてきました。
ここでは、SM、GMS・SC 店舗数ランキングに入っている各30チェーンの関係性（系列、所属グループ）についてまとめてみました。

所属チェーンが最も多いのは、やっぱり あの グループ

SMとGMS・SC合わせて 60チェーン中の 21チェーン（ブランド）が属する「イオングループ」は、やはり別格の存在。「イオン〇〇」や「マックスバリュ」「まいばすけっと」など、そもそも展開ブランドが多いのはもちろんですが、「ベルク」「ダイエー」「マルエツ」「カスミ、フードスクエアカスミ」「フジ、フジグラン」「マルナカ」「いなげや」と、提携や合併、統合を経て最終的に多くのSMやGMSの運営企業がイオンの資本系列に入っています。

そのほか 大手流通グループ傘下ブランドとしては、セブン＆アイグループの「ヨークベニマル」「イトーヨーカドー」、PPIHグループ（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）の「アピタ」「ピアゴ」、三菱商事グループの「ライフ」「成城石井」「ローソンストア100」、住友商事グループの「サミット」などがあります。

それぞれ看板を守りつつ・・地方企業の資本系列グループ

次々と中小を飲み込んでいく大手グループに対抗する意味でも、地方でグループを形成する動きが活発化しています。
店舗数ランキング 30位以内に入っているチェーンの数は少ないものの、北海道・東北地域で大きな存在感を示しているのが「アークスグループ（株式会社アークス）」です。
2002年の発足以降 次々と北海道内のスーパーマーケットとのM&Aを図り、2024年3月現在 北海道・東北の 10社が傘下となっています（ホームページより）。SMランキング28位「東光ストア（旧商号：札幌東急ストア）」は、2009年に完全子会社となってグループ入りしています。

また 2018年には、アークスグループと、「スーパーマーケットバロー（SM 6位）」を展開するバローホールディングス、山口県に本拠を置くリテールパートナーズ の 3社が資本業務提携を締結し、「新日本スーパーマーケット同盟」を結成。それぞれの経営資源や経営ノウハウを有効活用し、「地域に密着した独立系食品流通企業の結集軸」として提携メリットの創出を進めています。

共同仕入・商品開発 50年・・中堅・中小の協業グループ

店舗数 各30位以内には、ニチリウグループ（日本流通産業株式会社）加盟企業の 5ブランド（ライフ、コープ さっぽろ、ゆめタウン、フレッシュバザール、サンエー）がランクインしています。その中でも「ライフ（SMの6位）」を展開するライフコーポレーションは SM大手。「ゆめタウン」を展開する株式会社イズミ（広島市）も、「コープ さっぽろ」も、それぞれ地域の有力企業・生協です。
ニチリウグループは 1974年に結成し、2024年3月現在 19企業が加盟、プライベートブランド「くらしモア」の展開や、スケールメリットを追求する共同仕入に取り組んでいます。

一方、1973年に設立された CGCグループ（株式会社シジシージャパン）に加盟しているのは、GMSランキング10位の「Olympic」と、SMランキング11位の「成城石井」、GMS 23位の「スーパータイヨー（茨城県）」の 3ブランド。
CGCグループは、総年商 5兆540億円、総企業数 206社、総店舗数 4,436店（2024年4月1日時点）の巨大組織ですが、小規模チェーンの割合が多いため、店舗数ランキング30位に入っているチェーンは少なめとなっています。

また、SMランキング3位の「全日食チェーン」も 地域のミニスーパーや個人商店の経営者が加盟する ボランタリーチェーンで、本部が 仕入れや販売促進などの事業を幅広くサポートする、協業組織です。

生き残りをかけて繰り返される歴史

このように 店舗数ランキングに入った 計60チェーンの関係性だけをみても、大手流通グループの勢力拡大と押し寄せる流通再編の荒波、これに対抗し 独立を守りたい中堅・中小のグループ化・・・といった業界の構図が浮かび上がります。
これらは半世紀以上前から繰り返され、2000年代以降から近年にかけて さらに激化している状況が窺えます。人口減や少子高齢化、異業種の食品参入・強化など さらなる競争激化の中、特に中小チェーンの今後の生き残り戦略に注目したいところです。