【2022年版】ホームセンターの店舗数ランキング

前年の巣ごもり特需の反動で「減収減益」が目立った2021年。そんなコロナ2年目のホームセンター業界は、店舗数ではどのような動きをみせていたのでしょうか。
今回の2022年版（2021年1月～2022年1月）では、当社のチェーン店データを元に、1年間におけるホームセンター店舗数の推移や、チェーン別店舗数ランキングと増減状況など、前回2021年版（2020年1月～2021年1月）との比較も交えて振り返ります。

ホームセンター 店舗数推移（月別）

↑1.9％　増加幅は小さいものの、ほぼ毎月店舗数が増加

2022年版（2021年1月～2022年1月）のホームセンター全体の店舗数は、1→2月の13店減を除き、ほぼ毎月増え続けています。とはいえ、最も多い月でも27店ほどの増加で、平均10店程度の小幅な増加に止まっています。
2021年のホームセンター業界は、ドラッグストア同様に、前年のコロナ関連需要の反動減に見舞われました。2022年1月と前年1月を比較した店舗数は増加しているものの、前回2021年版（2021年1月と2020年1月の比較）増加率に比べ、0.5ポイント低下しています。

店舗数の前年同月比増減率

業種	2021年1月	2022年1月	増減率（%）
ホームセンター	5,490	5,596	＋1.9

【チェーン別ランキング】
増加率首位は2年連続で「プロ向け業態」が獲得

チェーン別ランキングを1月の前年同月比でみると、店舗数1位の「コメリ」は1.8％の若干増で、2位「ワークマン」は4.3％増、3位「ナフコ」は0.6％の微減となっています。
全体に増加・減少幅が小さめな中で、飛びぬけているのがDCMグループ「プロショップホダカ」の58％増です。特に2→3月が15店舗増と一気に増え、順位も前回2021年版から7ランクアップの20位に浮上しました。前回増加率1位の「コーナンＰＲＯ」に続き、今回もプロ向け業態が断トツの増加率。小型店のため増やしやすいとはいえ、プロショップの攻勢が続いています。
そのほか増加率が大きいのは「ホームセンター スーパービバホーム」の約9％増、「ホームセンターコーナン」の約6％増、といったところ。一方、減少幅が比較的大きいチェーンは「ニシムタ（9.5％減）」「コーナンホームストック（8％減）」で、そのほかは微減のチェーンが多くなっています。
また、プラスマイナスゼロの現状維持も10チェーンとランキングの3分の1を占め、そのうち2年連続現状維持が6チェーンにのぼるなど、出店に慎重な姿勢も目立ちます。

チェーン別 店舗数ランキング（上位30チェーン）

順位	チェーン名	2021年1月	2022年1月	増減率（%）
1位	コメリ	1,307	1,331	＋1.8
2位	ワークマン	903	942	＋4.3
3位	ナフコ	347	345	－0.6
4位	ホームセンターコーナン	253	268	＋5.9
5位	カインズ	233	238	＋2.1
6位	アストロプロダクツ	186	189	＋1.6
7位	ホームセンター ＤＣＭホーマック	189	188	－0.5
8位	ホームセンター ケーヨーD2	170	167	－1.8
9位	ホームセンター ダイキ	152	150	－1.3
10位	ジュンテンドー	127	127	0
11位	ホームコンビニ ホーマックニコット	106	109	＋2.8
12位	DCMカーマ	106	107	＋0.9
13位	コーナンＰＲＯ	97	102	＋5.2
14位	サンデー	73	72	－1.4
15位	ダイユーエイト	70	70	0
16位	建デポ	66	68	＋3.0
17位	ホームセンターグッデイ	65	65	0
18位	ビバホーム（ホームセンター スーパービバホーム）	56	61	＋8.9
19位	ロイヤルホームセンター	50	50	0
20位	DCMカーマ（プロショップホダカ）	31	49	＋58.1
21位	ビバホーム（ホームセンター ビバホーム）	46	46	0
21位	コーナンホームストック	50	46	－8.0
23位	ひらせいホームセンター	44	44	0
24位	ホームセンタームサシ	42	42	0
25位	ニシムタ	42	38	－9.5
26位	島忠	38	37	－2.6
27位	ホームセンターバロー	33	34	＋3.0
28位	ホームワイド	29	29	0
29位	ホームセンター イエローグローブ	26	26	0
29位	ホームセンター＆家具・インテリア 山新	26	26	0

「減収減益」が目立つ業績　収益改善の決め手は？

「巣ごもり」は不調、「アウトドア」は好調

ホームセンター各社の2021年度の業績発表（主に2022年2月期）をみると、「減収減益」が目立つ厳しい決算となっています。同業界ではコロナ禍以前から販売額が頭打ち傾向にあったため「前々年比（2019年比）では増加している」と楽観視する向きもありますが、同じように特需の反動減となったスーパーやドラッグストアに比べ、売り上げや利益の減少幅がやや大きい点が気にかかります。

好不調の傾向は部門別にはっきり表れており、衛生用品や日用品、インテリア用品など巣ごもり消費にかかわる商品の不振と対照的に、園芸用品やアウトドア関連、レジャー・スポーツ、ペット用品などは堅調な売れ行きを示しています。コロナ禍をきっかけに盛り上がった需要のすべてが一過性であったわけではなく、キャンプやDIY、ガーデニングなどへの高いニーズが依然続いていることに希望が見い出せます。

原材料・物流費高騰の中で、どう収益を確保するか？

こうした中、ホームセンターの店舗数はここ数年増加基調を維持しています。運営企業の中には、コロナ禍で閉店した居抜き物件（紳士服店等）への出店を進めるなど、費用を抑える工夫をしながら出店を加速する動きもみられます。
以前から1店舗当たりの売上高が減少傾向にあったホームセンター業界では、売り上げや利益を確保するためにも一定の新規出店を続けていく必要があります。このため、ドラッグストアでみられるような高速出店は難しいものの、今後も基本的には出店拡大が続くのではないかと考えられます。

また、同業界ではこのところ、プライベートブランド（PB）の拡充やECサイトの強化を進める動きが目立っています。特に利幅の厚いPBは収益改善のカギとみられ、品目数を増やし、売り上げに占める構成比を高める動きが相次いでいます。

2020年のコロナ特需で頭打ち状態だった市場が俄かに膨らんだものの、2021年には反動でまた少し萎んでしまったホームセンター業界。原材料高や人件費・物流費の高騰、業種の垣根を超えた競争激化などの環境悪化が続く中で、収益改善や経営効率化が急務となっています。M&Aやグループ内の店舗再編、専門店型業態への参入・拡充、経営やマーケティングのデジタル化など、生き残りをかけた模索が今後もまだまだ続きそうです。